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近年の注文住宅市場では、建築費や総取得費が上昇する一方、建物の広さは少しずつコンパクト化する流れが続いています。

これは「小さくすることが目的」ではなく、限られた予算の中で“満足度を落とさず最適化する”家づくりが主流になってきた、という捉え方ができます。

実際、家づくりで重視されるのは今も「間取り」が最上位です。そこに近年は、耐震や断熱など住宅の基本性能への関心が重なり、暮らしやすさと安心感の両立が求められるようになっています。

資金面では、物価高や資材高を背景に「資金計画が苦しい」と感じる方が増えており、対策として多いのは、

①床面積を調整する。
②設備や仕上げの希望に優先順位を付ける。

という現実的な選択です。

ここで大切なのは「削る」ではなく「守るべき部分を守り、調整できる部分を整理する」という考え方です。

耐震・断熱・劣化対策など“躯体の価値”に関わる要素は後から上げにくい一方で、設備や内装は暮らしに合わせて更新しやすい。

計画段階でこの切り分けができると、コスト調整が前向きになります。

また、太陽光発電への関心と採用は高く、蓄電池や全館空調なども伸びています。

光熱費の見通しが立ちにくい時代だからこそ、初期費用だけでなく、住み始めてからのランニングコストまで含めた“家計の安定”を重視する流れと言えます。

あわせて、各種制度や優遇策は期限や条件、申請手順が絡むため、早い段階で「使える可能性があるもの」「間に合わせるための段取り」を整理しておくことが重要です。

今後、特に注視したいのは次の3点です。

①金利：変動金利を選ぶ方が多いからこそ、将来の上振れを想定した返済余力（家計の安全域）を確認する。
②災害リスク：土地選びでは水害の受けにくさを重視する傾向が強まっているため、周辺環境やリスク情報を必ず確認する。
③計画の順序：制度要件や性能条件で工程が変わる場合があるため、設計・申請・着工の段取りを逆算して進める。

不確実性が増えるほど、「早めに数字を見える化し、優先順位を決める」ことが、家づくりを成功に近づけるポイントであるかと考えています。

それでは、また。

No.6986

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