後悔しない家造り

ガス会社などのインフラ施設の会社によるコマーシャル効果からか、近年は浴室のヒートショック対策の話が出ています。しかし年齢を重ねると心配になるのはむしろ、「入浴の仕方」です。

厚生労働省の調査によれば、入浴中の事故で毎年およそ１万４千人もの方が亡くなっています。身体機能が低下する高齢者にとって、濡れて滑りやすい浴室は事故が起こりやすい場所。入浴する際は、若い人よりも特に注意してあげなくてはいけない存在です。

二世帯住宅を建てるのなら、浴室はぜひとも「高齢者でも使いやすい浴室」にしたいもの。どのような点に配慮した浴室を造れば事故が防げるのか、ご紹介していきたいと思います。

浴室の転倒防止には、「手すりの設置」と「段差の減少」

床が水浸しになる浴室で、特に気をつけたいのが転倒事故です。浴室での転倒を防ぐのに有効なのは、なんといっても『手すり』。浴室から起き上がるときに掴まるもの、浴室をまたぐときに掴まるもの、浴室のドアを開け閉めするときに掴まるもの、合計３つは確保しておきたいところです。

もう一つ気をつけたい点として、段差を減らせば、引っかかることも少なくなり、転ぶ心配も少なくなります。浴室と脱衣所の高さを同じにする、浴槽の高さを低くするといった工夫をするといいでしょう。

将来、「入浴中の介護」が必要になる可能性も

今はまだ大丈夫でも、親が高齢になれば、入浴するにあたり介護が必要になる可能性もあります。入浴を補助するにはあたっては、『バスリフト』や『トランスファーボード』、『水回り用車いす』などの設備があると便利です。

バスリフトとは、その名の通り、浴槽の中で昇降するリフトです。浴槽内での立ち座りを楽にすることができます。トランスファーボードは、浴槽に外付して使う移乗用の椅子。水回り用車いすは浴室で使う車いすで、防水加工が施されており、体を洗うのが楽になります。

洗い場の広さは、「左右両面への回り込み」も意識して決めよう

浴室用の介護設備は、いざ介護が必要になってから用意しても間に合います。しかし、浴室の『広さ』ばかりは住宅の設計段階から考慮しておかなければなりません。「介護者の動きも考慮された十分な広さ」がなければ、入浴を補助するのは難しいからです。

バリアフリー用の広さの基準は、それぞれメーカーによって異なりますが、洗い場の有効面積（実際に使える面積）が、だいたい「１３０平方cm以上」あれば最低限の入浴介助はできると考えていいでしょう。さらに万全を期すなら、洗い場の横幅は「１２０cm以上」あると便利です。１２０ｃｍ以上の横幅があると、体を洗うとき、介助者が入浴している人の左右両面に回りこむことができるため、介助がしやすくなります。

実際に浴室の広さをどれくらいにするかは、家の敷地面積との兼ね合いも見ながら決めていかなくてはなりません。依頼するメーカーのバリアフリー仕様もチェックして、十分な広さを確保しておくようにしましょう。

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