住宅の傾きが及ぼす健康被害と、それを防ぐ方法とは?

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「住宅の床にピンポン球を置くと、勝手に動き出し転がっていく。住宅メーカーの営業マンに『お宅の床、だいぶ傾いてしまっていますね』と指摘され、衝撃を受ける住人・・・」

テレビ番組などでこうした光景を目にしたことのある方も多いのではないでしょうか。建てたときは水平な住宅も知らないうちに傾き、斜めになってしまうことがあります。

住宅が傾いていると、単に生活が不便になるばかりでなく、健康被害の原因になってしまうことも・・・。建物の傾きを防ぐには、いったいどうしたらいいのでしょうか?

 

傾きが0.3度でも健康被害が現われる場合がある

最初に、住宅の傾きがどの程度になると健康被害が生じるようになるのか、基準をご紹介しましょう。敏感な方だと、床が0.3度程度傾いただけでも傾きを意識するようになるようです。過去の研究によると、傾きが0.6~1.0度を超えると多くの方が建物の傾きに気づき、頭痛やめまいといった自覚症状に襲われることがわかっています。以下に建物の傾き度合いと発生する健康被害の一例をご紹介しましょう。

■傾き:健康被害

1.0度:頭痛・うきあがるような感覚-
1.3度:引っ張られるような感覚・うきあがるような感覚・ふわふわした感覚-
1.7度:半数の人に牽引感-
2.3度:めまい・頭痛・吐き気・食欲不振-
4~6度:強い牽引感・疲労・睡眠障害・真っ直ぐなものが傾いて見える-
7~9度:牽引感・疲労がより強くなる・50%以上の人が睡眠障害を訴える-

こうした被害がある以上、傾いた住宅に我慢して暮らし続けることは現実的ではありません。速やかに傾きを解消する対策を取るべきでしょう。

 

ウレタン工法やジャッキ工法で傾きを直すことが可能

住宅が傾く原因は、地盤沈下や地震による液状化現象です。そのため、傾きが生じてしまった場合は、住宅の基礎に手を加えて傾きを解消することになります。代表的な対策は、ウレタン工法やジャッキ工法です。

ウレタン工法とは、ウレタン樹脂を傾いた基礎部分に注入することにより、その発泡圧で住宅の傾きを元に戻すやり方です。数日程度で工事が終わり、住宅の外周を掘り起こす必要もありません。しかし、「ベタ基礎」と呼ばれる浅い部分にある基礎構造にしか適用できないというデメリットもあります。

ジャッキ工法とは、ジャッキと呼ばれる機械を基礎に取り付け、建物を持ちあげる方法です。被害が軽度な場合はこれだけで傾きを修正することができますし、ウレタン工法と組み合わせることでより大きな被害に対応することもできます。

 

傾きが起こるのを防ぐには「基礎改良」が有効

傾きが生じてから対策するのも大事ですが、住宅を建てる際にあらかじめ傾きが起こらないよう予防することも可能です。傾きを予防するには、基礎を改良して地盤沈下や液状化現象が起こりにくくするのが肝心。基礎を改良するための方法としては、小口径杭工法や表層改良工法などがあります。

小口径杭工法とは、基礎の下に小さな鋼管杭を挿入しておき、建物を支える工法。地盤の沈下を軽減する効果があります。

表層改良工法とは、基礎部分の土にセメントなどの固化材を混ぜて固めてからその上に基礎をつくる方法です。基礎が固くなるため、傾きが生じにくくなります。

このように、しっかりとした対策と予防策を施せば、住宅の傾きによる健康被害を防ぐことが可能です。住宅の傾きは、住む人に無視できない健康被害をもたらします。万全の備えをしておくことが、自分と家族の健康をまもることに繋がるのです。

 

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