家を建てる費用は結局いくらなの?新築住宅を建てる予算や値段の話

これから家を建てたい方にとって、
・家を建てる予算は結局いくら必要なのか?
どのくらいの予算でどんな家が建つのか?
などは、必ず気にするポイントだと思います。

予算の考え方は住む場所や建てる会社によって様々ですし、各社いろんな考え方があります。

また、おそらく多くの方が銀行でローンを組むと思いますし、
・どのくらい借り入れできるのか?
・頭金はいくら用意すれば良いのか?
なども気になるかと思います。

この記事では、弊社の事例を交えながら、相場感や予算を考える際の注意点について述べていきます。

家の値段とは?

新築のマイホーム1軒を建てるのにかかる費用は下記の内容です。(建てた後のメンテナンス費用はここでは考慮しません。)

・土地代
・建物代
・諸経費

これらの価格を合計し、「家の値段」は決まります。

この金額を支払うために住宅ローンなどをして、「予算」を決めます。

予算=自己資金+無理なく返済していける借入金額

多くの住宅会社は、
「総予算=自己資金+総借入可能金額(主に住宅ローン)」
と考えます。
しかし、考え方で進めていくと、様々なデメリットがあり、あまり賛同できません。

今の時代、日本の経済は右肩上がりに成長を続けている訳ではありませんし、人口減少社会です。
仮に、40歳で35年のローンを組んだ場合、75歳まで返済を続ける必要があります。
家を購入するきっかけは人それぞれですが、購入後も生活は続きますし、予知のできない出来事もついて回ります。
そう考えると、家を建てた後に、何かがあっても「生活に支障がない金額」を考えておくことが予算を決める上では必要な考え方です。

つまり、家を建てるための予算は、
総予算=自己資金+無理なく返済していける借入金額
であるべきです。

ここは、非常に重要な考え方になります。

家づくりは「リスクを覚悟して」おこなうべきではなく、「安心して生活ができ、老後の心配もない」という形が望ましい形です。

土地の購入にかかる費用

土地の購入には、
・手付金(物件価格の5%~10%)
・購入物件の残代金(物件価格-手付金-住宅ローン借入金)
・購入諸費用(印紙税・仲介手数料の半金)
といった費用がかかります。

肝心な土地の値段は、場所によって様々です。
地域によっても主要な駅から近ければ高くなりますし、郊外へ行くほど安くなります。

建物にかかる費用

家づくりの大きな費用は「土地」と「建物」です。
建物は、一概にいくらとは非常に言いづらく、住宅会社によって千差万別です。
参考データとして、床面積に対する土地の費用感を紹介すると、

床面積

建築費(土地代含まず)

全国

129.3m2

3308万円

首都圏

127.2m2

3593万円

近畿圏

130.5m2

3436万円

東海圏

132.0m2

3405万円

相模原地域

120m2

3000万円(当社調べ)

というデータがあります。(※当社調べ)

あくまで平均ですので、細かな数字は住宅会社によって様々です。
例えば、1000万円代で家を建てている会社もありますし、5000万円を超えるような家もあります。

どのような会社を選ぶかは、先に述べた予算感によって変わってきます。
ちなみに、相模原周辺の住宅会社では建物代が3000万円~4000万円ぐらいが相場感です。
このくらいの金額を建物代に見られれば、こだわりの家をきっと建てることができます。

諸経費について

家を購入する際に以外と重要であり、かつ、きちんと検討しておくべきなのが諸経費です。
ここは、「多めにとっておく」ことをお勧めします。

諸経費の内容は、
・不動産取得税、印紙税などの税金
・保険
・銀行に支払う手数料
・地盤補強費用
・家電
・家具
・照明器具
などが含まれます。

この金額を予算に考慮しておかないと、家を建てたものの、家具や家電を揃えることができなくなった。となってしまいます。
これらのことを鑑みると、諸経費をおよそ13%~15%として計算することが望ましいです。

ただし、この金額も住宅会社によって様々です。
中には、「諸経費は5%ほど」と考えている会社もあります。
この違いは、提案する側の考え方の違いです。

世代ごとの資金計画の実例

これまで弊社で提案した「40代会社員の方」がどのような資金計画を立てられたか紹介していきます。

40代・Aさんの場合

家族構成
・夫(42歳 会社員) 年収700万円
・妻(39歳 パート) 年収100万円
・長男(12歳)
・長女(9歳)
自己資金1000万円

相談内容

家と土地で4000万円の物件を自己資金1000万円、35年返済で購入しようと考えている。
返済期間中に退職を迎えてしまうためできれば返済期間を少し短くしたい。

提案と資金繰り

返済期間を短くする方法として、「繰り上げ返済」を提案

具体的な方法として、
①自己資金割合を増やし
②借入金額を減らし
③返済割合を減らすことで
④繰り上げ返済分への割り振りを増やす
といったことを提案しました。

自己資金を増やす方法としては、可能であればご両親からの援助が最適です。
もし、無理であれば、購入予定の土地や建物の計画を見直すことをお勧めしました。

このケースでは、借入金額が3000万円なので、もし、300~500万円ほど抑えることができれば、返済計画にも余裕が生まれることでしょう。

予算については、専門家へ相談することもオススメします

借入やローンを組むときに、収入と自己資金の割合や返済方法について「ファイナンシャルプランナー」という職業の方にご相談されることもオススメします。
目の前の資金計画だけでなく、将来的なライフプラン計画をたて、そのために必要な計画を建てる手助けをしてくれる方です。

建築をお願いする住宅会社よっては、信頼のおけるファイナンシャルプランナーを紹介してくれる会社もあるので、予算について悩まれれば一度相談するのもよいかもしれません。

まとめ

ここまでも述べてきましたが、家を建てる値段や予算については本当に各社様々です。
同じような土地、同じような間取りでも、使っている素材や性能によって建物の金額は大きく変わります。

予算についても、「返済計画まで考えた余裕を持って提案する会社」や「建物を立派にすることを提案する会社」など、どこまで考えるか方針が各社違います。
中には、営業マンによっても話すことが違う場合もあるかもしれません。

間違ってはいけないことは、家を建てることは「建てたあとの暮らし」のためだということです。これから家を建てる方は、この考えと視点をもって住宅会社に相談してください。

何を大切にすべきかが、相談しながらきっと見えてくると思いますし、予算の使い方も最適なものが見つかるでしょう。